飲食店を中心にタッチパネル券売機をよく見かけるようになりました。
自身の店舗へ導入を検討する方も多いでしょう。しかし、さまざまな企業がタッチパネル式券売機を販売しているため、どの商品を購入するべきか悩んでしまいがちです。
本記事では、タッチパネル券売機について徹底的に紹介します。また、選び方や中古についても解説していますので、ぜひ参考にしてください。
タッチパネル券売機とは
タッチパネル券売機とは、液晶画面に映ったメニューをタッチして注文・決済をおこなう券売機です。最近は、大手牛丼チェーンやラーメン屋などの飲食店を中心によく見かけるようになりました。
従来のボタン式と比較すると視覚的な操作が可能なため、注文しやすくなっています。
また、タッチパネル券売機は、キャッシュレス決済に対応し、クレジットカードやPayPayなども利用できますことが多いのも特徴です。しかし、キャッシュレスのみ対応しており、現金支払いに対応していないタッチパネル券売機もあるので注意が必要です。
また、多言語機能がついていることが多いので、海外からの旅行客も負担なく注文できます。
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タッチパネル券売機の失敗しないポイント5つ
多くの飲食店で見かけるようになったタッチパネル券売機の導入を考える方も増えています。しかし、「どのように選ぶべきか悩んでいる」という方も少なくありません。
- 価格は予算に合っているかチェック
- 設置スペースに合わせて選ぶ
- いざという時のためのサポート体制を確認する
- キャッシュレス決済や外国語対応など機能で選ぶ
- メニュー画面のデザインを変えられると店舗の雰囲気に合う
ここでは、タッチパネル券売機の失敗しないポイントを解説します。
価格は予算に合っているかチェック
タッチパネル券売機は、メーカーや製品ごとに価格が異なります。また、購入後も維持費がかかるので、予算に合わせて選ばなければなりません。
キャッシュレス専用と現金も使用できるものとで初期費用が異なります。基本的には現金が使用できる製品の価格が高い傾向にあります。
設置スペースに合わせて選ぶ
タッチパネル券売機を選ぶ際は、設置スペースを意識することも大切です。大きいサイズは、場所をとってしまい、従業員の業務に支障が出たり、お客さまが通りにくくなってしまったりする可能性があります。
また、導入時の搬入経路の確保も忘れてはいけません。事前に、タッチパネル券売機を運び込むための通路や入口の広さを確認し、問題なく搬入できるよう準備しておきましょう。
いざという時のためのサポート体制を確認する
タッチパネル券売機を導入する際は、いざという時のためのサポート体制もしっかり確認しましょう。設置したのちの保守運用や故障時・使い方などのサポート体制が整っていると、初めてでも安心して購入できます。
導入時のレクチャーや初期設定をおこなっているメーカーを選ぶと、スムーズに導入できるのでおすすめです。電話サポートやチャットサポートなど、メーカーごとにサポート体制が異なるので、事前に確認してください。
キャッシュレス決済や外国語対応など機能で選ぶ
タッチパネル券売機は製品ごとに備えている機能が異なります。
現金のみ対応・現金・キャッシュレス対応・外国語対応などがあります。キャッシュレス決済があると、お客さまもスムーズな注文が可能です。
現金とキャッシュレスの両方に対応したものは、さまざまなお客さまに対応しやすくなるでしょう。
海外からの旅行客が多い店舗の場合は、外国語対応のタッチパネル券売機があると従業員の負担が軽減されます。
メニュー画面のデザインを変えられると店舗の雰囲気に合う
タッチパネル上のデザインやメニュー画面を変更できると店舗の雰囲気にも合って、プロモーションやマーケティングの観点からも販売促進につながるでしょう。
タッチパネル券売機は液晶画面を見ながら操作するため、わかりやすいデザインやメニュー画面に設定すると、お客さまも操作しやすくなります。
さらに、店舗の雰囲気に合ったカスタマイズをすることで、タッチパネル券売機が馴染みやすくなるのも魅力です。
タッチパネル券売機を導入するメリット
ボタン式の券売機との違いがわかるように、タッチパネル券売機のメリットを解説します。
タッチパネル券売機は、人件費の削減やお客さまのニーズに合ったメニュー表示ができたりと複数のメリットがあります。
- 顧客のニーズに合わせたメニュー表示が可能
- 従業員の負担を減らして効率化
- データを活用しながら売上もアップ
- 人件費を削減できる
- 多言語対応など機能も充実
ここでは、5つのメリットについて詳しく解説します。
また、こちらの記事では、セルフレジメーカーを比較しているので、ぜひご覧ください。
関連記事:【2025年最新】セルフレジメーカー12社比較!種類・選び方を業種別に解説
顧客のニーズに合わせたメニュー表示が可能
タッチパネル券売機は、表示画面のレイアウトを自由に変更できます。
液晶画面に、商品の見た目や内容がわかりやすく表示されるため、お客さまも従業員に聞くことなく、どのような商品を注文するかわかりやすく決められます。
また、メニュー表示を変更することで、キャンペーンやおすすめ商品も見やすくなり、売り上げアップにつながるのも魅力です。ボタンの大きさも変えられるので、店舗の客層に合わせて変更できる点も大きなメリットと言えるでしょう。
関連記事:飲食店メニュー開発の流れとは?ポイントまで詳しく解説!
従業員の負担を減らして効率化
タッチパネル券売機では、注文から決済まで、お客さま自身で完結できます。
従業員がオーダーを伺ったり、お会計をする必要がないので、業務の効率化が可能です。商品の提供や準備などの仕事に集中でき、店舗の回転率を上げられます。
業務の効率化やお店の回転率を上げることで、人件費を減らしつつも、売り上げアップを可能になります。従業員の負担が減らすことによって、より売上に直結する業務に対応してもらえるでしょう。
関連記事:飲食店オペレーションの重要性とは?効率的な運営がもたらす効果
データを活用しながら売り上げもアップ
タッチパネル券売機の中にはPOSレジと連携をして、データの管理ができるものもあります。
データを活用すれば、売れやすい商品や時間帯を把握でき、スタッフ配置やメニューを最適化できます。さらに、購入履歴を基におすすめを提案し、在庫管理を効率化することで、売上アップとコスト削減につながります。
POSレジとは販売時点情報管理(Point of Sale)システムを搭載したレジスターのことで、機械がリアルタイムで売上実績を自動集計してくれるシステムです。どのような商品がどのような客層に売れているのか、という情報を理解し、キャンペーンを開催につなげられます。
また、POSデータを在庫管理と連携させることで、欠品や過剰在庫を防げます。日々のデータを分析しながら、店舗の運営を最適化させていくことで、売上のアップにつなげられるでしょう。
「POS+ selfregi(ポスタス セルフレジ・券売機)」のようなセルフ券売機は、POSレジ連携が実現しているので、データを活用しながら、売り上げアップにつなげたい方におすすめです。
POSレジ連携のタッチパネル券売機を導入することで、データを活用し売り上げアップにつなげられ、店舗経営がスムーズになります。
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POSレジとは?種類・機能・導入メリットを解説!
POSデータとは?分析メリットと注意点・活用例を解説
人件費を削減できる
タッチパネル券売機の大きな魅力の一つに、人件費の削減があげられます。注文から会計まで一貫してお客さまがおこなうため、従業員によるミスや不正が起こらなくなるのも魅力です。
レジ担当者が必要なくなることで、ミスを減らしたり、スムーズな対応が可能になったりするので回転率が上がり、結果的に売り上げアップにつながります。
タッチパネル券売機を導入することで、注文や会計の負担が減るため、時間を上手に使いながら、業務に集中できるようになり、シフト管理もしやすくなるでしょう。
関連記事:飲食店のFLコストとは?FL利率や営業利益率を解説!
多言語機能で外国人にも対応できる
タッチパネル券売機はメニュー表示の変更だけでなく、多言語対応などさまざまな機能を搭載しています。旅行客の多い地域で運営している店舗であれば、多言語機能は大きなメリットです。
多言語機能を搭載したタッチパネル券売機を導入することによって、海外からの利用客も増え、売り上げアップにつながります。また、外国語を使った接客で時間を取られてしまうことがないので、人件費削減につながるのも、メリットです。
メーカーや製品ごとに何ヶ国語に対応しているかが異なるので、普段からどのようなお客さまがいらっしゃるかをチェックしつつ、対応できる言語の搭載したタッチパネル券売機を導入するのがポイントです。
タッチパネル券売機の導入の際の注意点と対策
タッチパネル券売機には人件費削減や顧客満足度向上などの多くのメリットがあります。しかし、同時に導入費用や操作性についてなど注意点もあります。
- 導入費用やランニングコストがかかる
- 故障やトラブルが起こる可能性あり
- 客層によっては操作が難しい
- 液晶部分の掃除が大変
- メニューの変更はメーカーに依頼しなければならない場合もある
ここでは、5つの注意点を詳しく解説しているので、参考にしてください。
導入費用やランニングコストがかかる
タッチパネル券売機には、導入費用とランニングコストがかかります。初期費用として機械にお金がかかるだけでなく、インターネット接続や保守・運用などの月額料金がかかります。
本体の値段だけでなく、ランニングコストも考慮しながら導入を考えなければならない点は注意が必要です。
本体価格の相場は50万円〜200万円で、さらに月額料金も発生するため、運営状況に合った製品を選ぶことが重要です。適切な製品を導入することで、費用対効果を高められるでしょう。
タッチパネル券売機を導入すれば人件費を削減できるという安直な考えではなく、初期費用やランニングコストも検討したうえで導入を決めましょう。
関連記事:セルフレジの導入費用はいくら?価格から導入コストまで徹底解説
故障やトラブルが起こる可能性あり
タッチパネル券売機は、精密な機械なので、故障のトラブルが起こり得えます。たとえば、以下のようなトラブルがあげられます。
- お金が券売機に詰まる
- 液晶の破損
- インターネットの接続の不安定
故障した場合、修理をメーカーに依頼しなければなりません。あらかじめ、故障に対してどのようなサポートをおこなっているか確認しておくと、万が一の時でも安心して依頼できるでしょう。
また、タッチパネル券売機を中古で購入した場合、メーカーに依頼しても修理を承ってもらえないことがあるため注意が必要です。新規で購入すると初期費用がかかりますが、その後のサポートも充実しているので安心して導入できます。
客層によっては操作が難しい
タッチパネル券売機は直感的な操作が可能で多くの人にとって便利ですが、デジタル機器に慣れていない方々にとっては少しハードルがあるかもしれません。
たとえば、ご高齢の方や小さなお子さまは、画面の操作や選択肢の多さに戸惑うことがあります。また、タッチの感度調整が難しく、軽いタッチでは反応しなかったり、逆に意図せず別のボタンを押してしまったりすることもあります。
画面の見やすさも人によって異なり、視力に不安のある方は小さな文字やアイコンの識別が難しい場合もあります。
お客さまに合わせてメニューサイズを大きくしたり、音声ガイダンスがついたものを導入することでよりスムーズな操作が可能になります。タッチパネル券売機にはさまざまな機能がついているので、お客さまに合わせた製品を選ぶことを重視するといいでしょう。
液晶部分の掃除が大変
タッチパネル券売機は直感的な操作を提供する一方で、液晶部分の汚れや指紋の付着がデメリットのひとつです。多くの人が触れるため、視認性が低下し、ボタンの判別がしにくくなることで、誤操作や操作ミスが発生しやすくなります。
汚れは故障を引き起こす要因にもなり得ます。そのため、定期的な清掃が必要不可欠です。柔らかい布で拭くことで、衛生管理を徹底し、安定した操作性ができるようになります。
- ボタンのサイズを大きめにする
- コントラストを高める
- タッチ反応エリアを広くする
上記のように使いやすさを向上する工夫も必要です。
メニューの変更はメーカーに依頼しなければならない場合もある
新メニューやおすすめメニューなど、タッチパネルの表示を変更したい場合、メーカーに依頼しなければならない場合もあります。自身で変更できる製品もありますが、変更できない製品がある点に注意しなければなりません。
依頼する場合は、依頼フォームに問い合わせが必要になる場合もあるので、あらかじめ内容を決めておく必要がある点がデメリットです。
POS+(ポスタス)は機能が充実して低価格でおすすめ
タッチパネル券売機の中でもとくにおすすめなのが、POS+(ポスタス)が販売する、「POS+ selfregi(ポスタス セルフレジ・券売機)」です。タッチパネル券売機にありがちなデメリットを補える、カスタマイズ可能なデザイン、多言語サポート(日本語、英語、韓国語、中国語)に対応しています。
また、券売機としてだけでなくレジとしても使える点はポスタスならではの特徴です。さらに、シンプルで洗練された見た目も特徴で、店舗のインテリアにぴったり合います。また、簡単にセルフレジと券売機のメニュー切り替えができるのもおすすめポイントです。
中古のタッチパネル券売機はお得?新規との違いを比較
よくオークションやスマートフォンで利用できるフリマアプリなどでも中古のタッチパネル券売機が販売されています。
新規を購入するよりは初期費用は抑えられますが、修理のサポートがなかったり、液晶が破損していたりする可能性に注意しなければなりません。さらに、本体だけで、その他の付属機器などがない場合もあります。
まとめ
本記事では、タッチパネル券売機について詳しく解説しました。
失敗しないポイントを参考にし、お客さまにも従業員にも使いやすいタッチパネル券売機を導入しましょう。
タッチパネル券売機にはいくつかのデメリットもありますが、工夫や選び方によって、それらの問題を解決できます。ぜひ、本記事を参考にして、導入を検討してください。
よくある質問
主なメリットは、レジ担当者が不要となるため人件費の大幅な削減が可能なことです。また、会計作業が自動化されることで客の回転率が向上し、売上増加につながります。さらに、売上データをデジタルで管理・分析できるため、経営判断に活用できるほか、現金の取り扱いミスや不正を防止する効果もあるでしょう。
購入やリースで導入する場合、固定資産として計上し、国税庁の規定に従って8年間の減価償却を行う必要があります。購入費用を分散して計上でき、適切な経費処理が可能です。また、リース契約の場合は毎月のリース料を経費として計上できます。
出典:国税庁/主な減価償却資産の耐用年数表